【世界中が日本潰し】EV業界に激震！やはりトヨタが正しかったのか？

気象庁の統計によると、東京地方の8月の最高気温は、昭和56年（1981年）は30.0度、平成12年(2000年)は32.4度、令和2年（2020年）は34.1度。すべてが地球温暖化が原因ではないのかもしれないが、昔よりも夏の猛暑が厳しくなっていると、実感している人は多いだろう。

地球に住む者として、恵みを与えてくれる地球の環境を守る行動をしなければならないというのは当然のことなのだが、世界が採っている環境保護の方策には、首をかしげるものも少なくない。その筆頭といえるのが、EUによって協力に推し進められているBEV化だ。ここには、EUによる地球環境を守るふりをした、明らかな「日本外し」が隠れている。

■BEVを走らせる電力発電や、車両製造時のCO2排出は「見てみないふり」

中国やアメリカ、欧州、日本といった先進国では、内燃機関車からZEV(ゼロ・エミッションカー)への乗り換え促進のために、手厚い購入補助金と、大幅な減免税政策が導入されている。

この甲斐あって、国際エネルギー機関（IEA）の統計によると、BEVの世界販売台数は、2020年に200万台、2021年に440万台、2022年は700万台と、毎年2倍に近い勢いで増え続けている。また、世界のEV充電器（公共）も、2022年末時点で250万ヶ所を超えたそうだ（※しかも2022年に90万ヵ所以上も増加したそう）。

環境保護を真剣に考えるならば、車両製造段階や、電力発電時のCO2排出にも目を向けるべき

内燃機関を持つクルマを完全に排除して、全てのクルマをBEVとすれば、走行中のCO2排出はゼロになる。BEVを走らせるための電力を発電する際や、車両製造段階で生成される大量のCO2には気づかないふり（もしくは、いずれはどこかの技術が解決するだろうと先送り）をして、BEV社会にすることこそが正義、となってしまっているのが、いまの世界のクルマに対する目だ。