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シャネルやバレンシアガも。ウクライナ支援・寄付まとめ|ファッションブランド編

個人ができること、企業ができること――多くの人々がウクライナのために立ち上がった

上の力強いビジュアルでウクライナ支援を表明しているのは、米国・オレゴン州ポートランド発のアウトドア・フットウェアブランドKEEN(キーン)。ウクライナでの紛争の影響を受け、15万ユーロ(約1895万円)相当を寄付。ウクライナ国内と近隣諸国に逃れてきた人びとの人道的な支援および、2500足のKEENシューズを提供しています。

UKRAINIAN LIVES MATTER:私たちが個人で支援できること

3月11日に開かれた『第45回日本アカデミー賞』で優秀主演男優賞を受賞した役所広司さんのポケットチーフに気づいた人はいるでしょうか。ダークスーツの胸元にはウクライナ国旗の配色カラーのチーフが飾られ、テレビを見ていた人に印象的なメッセージを送っていました。

ウクライナ侵攻に際して、いち早く動いたのが「ZOZOTOWN」を運営するZOZOで、3月4日に発売を開始したウクライナへの人道支援チャリティーTシャツは、開始3日間で8万枚を数えました(3月14日で販売終了)。

今、同じように支援できるのが、楽天クラッチ募金「ウクライナ支援チャリティーTシャツ募金」で、3月31日(木)までにエントリーし、ウクライナ人道支援へ3000円以上募金した人に、チャリティーTシャツを届けるというもの。白Tにウクライナ国旗が鮮やかなTシャツです。

楽天クラッチ募金「ウクライナ支援チャリティーTシャツ募金」

ミュージシャンのSUGIZOさんが主宰するアパレルブランド「THE ONENESS」では、ウクライナから近隣国への避難を余儀なくされた人々をサポートするために、「ウクライナ難民支援チャリティーTシャツ」を発表。3月17日(木)よりTHE ONENESS正規取扱店で受注がスタートし、後日HMV&BOOKS onlineでも受け付け、HMV&BOOKS onlineでは海外からの購入も可能です。

チャリティーTシャツの制作費及び諸経費を除く全ての売上は、UNHCRが実施する「ウクライナ緊急支援」へ寄付されます

「THE ONENESS」Dolman Long T-Shirt

REUTERS/Piroschka van de Wouw

連日の報道を受け、「何かできることはないか」と思っている皆さんは、「ウクライナ支援」「ウクライナ寄付」で検索して、できることから始めましょう。

UKRAINIAN LIVES MATTER:ファッションブランド・企業支援

“Do the right thing”を社是とするフットウェアブランドKEEN(キーン)が、ポーランド、スロバキア、ハンガリーの国境に逃れてきた人びとへ、KEENシューズを2500足と必需品を配布していますが、「ユニクロ」を運営するファーストリテイリングも国連難民高等弁務官事務所(UNHCR)に1000万ドル(約11億5000万円)を寄付するのと同時に、衣料品計10万点と、国内のユニクロ店舗で回収したリサイクル衣料から10万点をポーランドなどに避難してきた難民に提供しています。

GIORGIO ARMANI(ジョルジオ アルマーニ)は、ミラノで開催された2022-23年秋冬ファッションショーで、ウクライナでの状況を鑑みて、本番数時間前に「ショーを無音で開催する」ことを決断。無音が生み出すメッセージは大きな話題になりました。

BALENCIAGA(バレンシアガ)は、2022-23年秋冬ファッションショー開始1時間前に、「このショーは説明不要。勇気、レジデンス、愛と平和の勝利に捧げます」というメッセージをインスタグラムに投稿。1277万人以上のフォロワーを持つインスタグラムのこれまでの投稿をすべて削除し、ウクライナ国旗の画像をポストしました。

CHANEL(シャネル)は、インスタグラムに「シャネルは平和と、ウクライナでの戦争の影響を受けたすべての人々を支持します」と投稿し、国境での難民サポートや家族や子どもたちに特別支援を行う2つの救援組織のCAREと国連UNHCR協会に200万ユーロ(約2億5千万円)を即時寄付することを決定しました。

H&M(エイチアンドエム)は、グループとしてロシアでのすべての販売を停止することを発表。セーブ・ザ・チルドレンと国連UNHCR協会への寄付と、衣類や必需品の提供も予定しています。同じく「ZARA」などを展開するスペインのアパレル大手インディテックス社もロシア国内での営業を一次停止しています。

コロナ禍前はジェットセッターとして世界を駆けていたビジネスマンにとって、ウクライナは決して「遠い国」ではないはず。「ネットとSNSでこんなに繋がっている世界」で実際に起こっていることを直視しながら、反戦と声高に主張しなくても、私たちや企業はできることからやる――それが21世紀、2022年の民主主義の戦い方です。



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