お金をドブに捨てないで！保険に入ってはいけないサラリーマンの条件って？

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2017.9.17 0

40代で独身なら、医療も生保も必要なし!?

こんにちは。ファイナンシャルプランナーの工藤将太郎です。

さて、あなたは「保険」に入っていますか？

「もちろんですよ。自分もいい大人ですから、将来のことをちゃんと考えて、医療保険に入ってます！」

そうですか、それはとても残念です……。なぜなら医療保険は、将来に備える方法としては一番ダメなパターンだからです。

「自分は生命保険に入ってます。新入社員の頃、先輩に『社会人になったら、保険くらい入っておくものだ』と言われたんで」

あ～、このパターンも多いですね。しかし、これもあなたが独身なら、“残念賞”というしかありません。

「なんでだよ?!　いざという時に備えることは大事だろう？」

もちろん私も、そのことに異論はありません。問題は、何をもって「いざという時」とするかです。

その保険が、あなたが本当に困った時に役立つならいいでしょう。しかし実際は、あなたを助けるどころか、かえって損をさせる保険が非常に多いのです。

まず、生命保険について考えてみましょう。

あなたが死んだら、悲しむ人はいますか？　

「もちろん、たくさんいるよ！」

そうですよね。では、あなたが死んで経済的に困る人はいますか？　……どうでしょう。実は、いないのではありませんか。

あなたが独身なら、あとに遺される妻や子どもはいません。つまり、あなたの稼ぎがなくなって困る人はいないわけです。実家の親や兄弟を養育しているという人以外、独身男性に生命保険は不要です。そのために毎月お金を払うのは、損でしかありません。

では、医療保険はどうでしょうか。こちらも、あなたが会社員なら必要ありません。

サラリーマンであれば、病気やケガで会社を４日以上休んだ場合、健康保険組合から傷病手当金（１日につき、標準報酬日額の３分の２）が支給されます。会社によっては、病気やケガを理由に長期の有給休暇を取得できる制度もあります。よって、仕事を休んでも収入が途絶えるわけではありません。あなたが自営業やフリーランスなら、仕事を休んだ場合の日当代わりに保険に入っておく選択肢もありますが、会社員なら必要ないはずです。

さらに、多額の医療費がかかった場合は、公的医療保険制度の一つである「高額療養費制度」を利用できます。これは、一ヶ月の医療費の支払いが一定額を超えた場合に、超過分のお金が戻ってくる仕組みです。その人の年収や年齢によって多少の差はありますが、例えば年収700万円の40代男性なら、一ヶ月に自己負担する医療費は最大約９万円で済みます。

「それでも９万円はかかるんだろう？　やっぱり保険で備えたほうがいいんじゃないか」と思うかもしれません。ではあなたが、毎月の保険料が3000円で、入院１日につき5000円が支払われる医療保険に入ったとしましょう。保険料を30ヶ月間支払うと、総額は９万円に達します。しかし、その間あなたが１日も入院しなければ、保険会社からは5000円どころか１円も支払われません。つまりあなたが30ヶ月間健康なら、この医療保険に入らず、病気やケガへの備えは高額療養費制度を利用したほうがお得ということです。
　
そもそも「保険」とは本来、「発生頻度は低いが、経済的リスクは大きいもの」を保障する仕組みです。その最たるものが「死亡」であり、そこから死亡時に大きなお金がもらえる「生命保険」という商品が誕生しました。

一方、その対局にあるのが「病気やケガ」です。これらは、「発生頻度は高いが、経済的リスクは小さいもの」です。ですから、病気やケガに備える「医療保険」は、本来の保険の考え方からは外れた商品ということになります。

にも関わらず、なぜこれだけたくさんの医療保険が売られているのかといえば、保険会社の利益のためです。日本では生命保険が普及しすぎてしまい、少子高齢化の今は新たな加入者を獲得するのが難しくなっています。そこで「第一分野（＝生命保険）」「第二分野（＝損害保険）」に続き、「第三分野」と呼ばれる領域を作って、「生きるリスクに備えるための保険」として医療保険を売り出しました。要するに、保険会社が顧客を増やすための苦肉の策で生まれたのが、医療保険なのです。

ただし、生きるリスクに備えるための保険の中にも、大きな経済的リスクに備えるものがあります。それが「三大疾病」や「介護」に備える保険です。

厚生労働省の調査によれば、日本人が死亡に至る経緯のうち、三大疾病（がん・脳卒中・急性心筋梗塞）が占める割合は53.6％。短期間で亡くなる方もいれば、その後介護が必要になったり、再発を繰り返したりと事情は人それぞれ異なりますが、いずれにしても三大疾病が発端となって死亡に至る人が半数を超えています。

53％ですから、ギャンブルでいえば、丁か半か２つに１つ。これはかなり高い確率です。天気予報で「降水確率50％」の時、あなたは傘を持たずに出かけますか？　「50％なら持っていくよ」という人が多いのではないでしょうか。

「自分はまだ若いから大丈夫」と考える人もいるでしょう。でも、同じく厚生労働省の統計によれば、日本人の40代の死因第１位は「がん（悪性新生物）」です。発生頻度で言えば、１分29秒に１人ががんで死亡しています。

三大疾病で何年にも渡る長期治療が必要になったり、障害が残って介護が必要になったりすれば、経済的リスクはかなり大きくなります。

よって保険の本質から考えれば、三大疾病や介護に保険で備えるのは理にかなっていると言えるでしょう。

別に私は、三大疾病保険に加入しろと勧めているわけではありません。保険を検討するなら、「自分がどうなったら本当に困るのか」を考えてほしいのです。

「将来が不安だから、何か保険に入りたい。でも高い保険料を払うのはイヤだから、とりあえず掛け金が安い医療保険に入っておくか」「いざという時に備えたいが、保険のことはよくわからないので、とりあえず知り合いから勧められた商品に入っておこう」

こうして“とりあえず入る保険”ほど、ムダなものはありません。自分にとってリスクとは何か、どこにお金を使えば自分を守れるのか。それをもう一度、冷静に考えてみてください。

Text：Shotaro Kudo
Photo：Getty Images

株式会社クレア・ライフ・パートナーズ
代表取締役社長
工藤将太郎（くどう・しょうたろう）

日本生命にて、外資系金融機関(証券・銀行・投資顧問)や、私立大学を中心とした学校法人の確定拠出型企業年金や、弔慰金制度などの福利厚生制度の構築に従事。積極的に行ってきた不動産投資や海外投資、そして必要最低限の生命保険活用を通して、“マネーパズル®”や “ハイブリッドプランニング®”など独自のノウハウを確立し、2011年に株式会社クレア・ライフ・パートナーズを創業する (2012年法人設立)。 2016年からは、国内外の不動産、金融商品情報提供、法人節税対策、事業承継・相続税対策や所謂プライベートバンク口座開設サポート(アジア地域・欧州)、海外法人設立サポート事業を手掛ける。事業オーナーだけでなく、顧問先の企業社員や顧客を対象として金融教育事業にも注力している。

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